Structure
構造についての考え方
住まいの構造における重要な要素である耐震性について、
私たちは耐震等級3を推奨し、最低基準を耐震等級2としております。
耐震等級は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律(品確法)」に基づく
「宅性能表示制度」の評価項目の1つで、次のように3つのランクがあります。
耐震等級1・・・建築基準法で定められた「耐震基準」と同等の基準
⚫︎数百年に一度程度発生する規模の地震による力(東京における震度6強~7相当)の1.25倍の力に対して、倒壊・崩壊しない
⚫︎数十年に一度程度発生する規模の地震による力(東京における震度5強相当)の1.25倍の力に対して、損傷を生じない
災害時の避難所として使用される学校などの公共施設は、この基準を満たしていなければいけません。
耐震等級2・・・耐震等級1の1.25倍の耐震性
⚫︎数百年に一度程度発生する規模の地震による力(東京における震度6強~7相当)の1.25倍の力に対して、倒壊・崩壊しない
⚫︎数十年に一度程度発生する規模の地震による力(東京における震度5強相当)の1.25倍の力に対して、損傷を生じない
災害時の避難所として使用される学校などの公共施設は、この基準を満たしていなければいけません。
耐震等級3・・・耐震等級1の1.5倍の耐震性
⚫︎数百年に一度程度発生する規模の地震による力(東京における震度6強~7相当)の1.5倍の力に対して、倒壊・崩壊しない
⚫︎数十年に一度程度発生する規模の地震による力(東京における震度5強相当)の1.5倍の力に対して、損傷を生じない
現行の耐震性の最高基準です。警察署や消防署などは、この基準に当てはまるよう設計されています。
耐震等級が高いほど大きな地震が発生した際の倒壊・破損リスクは軽減できますが、耐震性を確保するために基準が厳しくなり、設計の自由度は低下します。最低基準を耐震等級2に設定している理由は、構造の安全性と設計の自由度のバランスを取れるラインだと考えているためです。
耐震等級2であれば、柱や壁のない大空間や開放的な吹き抜け、スキップフロアなどのあるプランでも、ギリギリの設計ではなく構造的なゆとりを与えて安全な住まいづくりができると考えています。建築基準法の最低基準である耐震等級1なら設計の自由度は高くなりますが、大きな地震によるダメージで多額の補修費用がかかったり、建て替えが必要になったりするリスクが増加します。構造の安全性は全てのベースと考え、デザインや予算を優先したギリギリの設計はご提案しません。また、耐震等級2及び3にすることで、長期優良住宅の取得、地震保険の割引、その他税制上の優遇や各種助成金を取得できる可能性も出てきます。
構造については、耐震等級2~3をクリアすることを前提として、お客様のご予算や理想のプランに合わせて適切なものをご提案いたします。協力する構造設計者と打合せを重ねたうえで、一般的な木造建築の在来工法にするのか、SE構法やストローグ金物を使用する特殊な木造工法にするのか判断しご提案いたします。鉄筋コンクリート造や鉄骨造などの構造もご提案可能です。
構造計算に関しては、協力構造設計事務所による「許容応力度計算」での設計となります。
一般的な木造住宅の簡易計算とは異なり、ビルや大規模建築と同様に柱、梁の1本ずつを計算し、剛性や偏心なども検討し、より安全な家づくりを目指しています。
理想の空間を実現するために、全体予算や素材(重さ)、地盤強度などを考慮して、総合的な判断で構造計画を行い、
専門的な内容も分かりやすくしっかり説明いたします。