減築リフォームのメリット・デメリット｜費用や建て替えとの比較検討や成功のポイントを解説
2025/11/10
お子さまの巣立ちやライフスタイルの変化などで家が広すぎると感じたら、減築リフォームを検討するのがおすすめです。
不要な間取りや設備を減築することで、無駄がなく暮らしやすい住まいにつくり変えることができます。
また、子育てや仕事などが落ち着いたタイミングで減築リフォームをすることで、新築時には難しかった理想の住まいをつくり、豊かな暮らしを実現することも可能です。
しかし、新築に比べると減築リフォームは情報が少なく、費用相場や計画の考え方などが分かりづらいです。
そこでこの記事では、減築リフォームを検討するときに必要な基礎知識をわかりやすくまとめました。
減築リフォームのメリット・デメリット、費用相場や建て替えとの比較検討、失敗を回避して成功させるためのポイントなどを詳しく掘り下げます。
コラムのポイント
- 減築リフォームで建物を小さくすることで、住みやすさや省エネ性の向上、維持管理の手間や費用軽減などさまざまなメリットが生まれます。
- 住まいによって減築リフォームのプラン内容が異なるため費用相場が広く、正確な金額は現地調査や見積もりをしないと出すのが難しいです。
- 減築リフォームと建て替えを比較するときは、両方の工事に対応できる専門家の意見を参考にするのがおすすめです。
Contents
減築リフォームとは
まずは、減築リフォームの基本的な内容や目的についてチェックしていきましょう。
減築リフォーム＝建物の床面積や設備を減らす工事のこと
減築リフォームとは、建物の床面積や設備などを減らす改修工事のことです。
※減築リフォームの代表的なパターン例
- 1階・2階の使っていない部屋を減らす
- 2階建てを平屋にする
- 2階の床を撤去して吹き抜けにする
お子さまの自立で使っていない部屋をなくしたり、2階を丸ごとなくして平屋建てにしたり、減築リフォームのバリエーションはさまざまです。
建物の形はそのままで、2階の床の一部を撤去して吹き抜けにする工事も、床面積が減るため減築リフォームに含まれます。
減築リフォームの目的とは
減築リフォームの目的としては、単純に使っていない部屋を減らして建物を小さくしたり、不要な設備をなくしたりすることをイメージする方が多いです。
しかし、老後を見据えた終わりの住まいづくりなどを目的に減築リフォームを検討する場合は、ただ建物を小さくするだけでなく、豊かな暮らしの実現について考えることも大切です。
新築時は予算や部屋数の確保など考えるべきことがたくさんあり、機能性を優先した住まいづくりをすることが多いです。
しかし、子育てが終わり仕事が落ち着いたタイミングなら、減築リフォームに新築時には叶えられなかった要望を盛り込んで、理想の住まいをつくることも可能になります。
例えば、お子さまが巣立って2階の子供部屋を使っていない場合、吹き抜けにして開放感のあるリビングをつくるのも1つの考え方です。
また、使っていないスペースを活かして大きな浴槽のお風呂をつくったり、趣味に取り組める空間をつくったり、新築時には難しかった要望も叶えられる可能性があります。
住まいが広すぎると感じて減築リフォームを検討するときは、ただ建物を小さくして機能的にするだけでなく、豊かさを追求する家づくりについても考えてみてください。
減築リフォームのメリット
減築リフォームには次のようなメリットがあり、現状の住まいの課題やデメリットを解決する手段として役立ちます。
ライフスタイルに合わせた広さで住みやすくなる
減築リフォームで建物を小さくすることで、ライフスタイルにマッチした広さで住みやすい間取りをつくれるのは大きなメリットです。
例えば、使っていない2階をなくして平屋にして、生活を1階で完結させれば階段の上り下りがなくなり、効率的かつ安全な暮らしにつながります。
また、2階の床の一部をなくしてリビングに大きな吹き抜けをつくるなど、減築リフォームで快適性や居心地を高める方法もあります。
掃除の手間やメンテナンスの負担を抑えられる
使っていない部屋や空間を減築リフォームでなくすことで、掃除の手間やメンテナンスの負担を抑えられるのも魅力的なポイントです。
無駄な部屋が減ると掃除機や窓拭きなどの手間がなくなり、家事効率アップにつながります。
また、壁紙やフローリングの張り替え、外壁や屋根塗装など、将来のメンテナンス費用を抑えられるのも大きなメリットです。
敷地が広くなり周囲の建物と距離を取れる
都市部の住宅地などでは、減築リフォームによって敷地が広くなり、周囲の建物と距離を取れるためプライバシー性や採光性の改善につながるケースもあります。
敷地が広くなることで、駐車場を拡張したり、ウッドデッキや花壇をつくってガーデニングを楽しんだり、活用の幅が広がります。
土地を有効活用するために建ぺい率・容積率の上限で家が建てられている場合、減築リフォームによって敷地にゆとりが生まれます。
無駄な空間を減らし光熱費を抑えられる
減築リフォームで部屋数や広さを減らすことで、冷暖房効率をアップさせ光熱費の節約につながるのもメリットの1つです。
窓や外壁の面積が減れば外気の影響を受けにくくなり、エアコンの電気代やストーブの燃料代の節約につながります。
また、使っていない部屋や空間に冷気や暖気が流れなくなるため、少ないエネルギーで室温をキープしやすくなります。
2階を平屋にすれば耐震性アップ
2階をまるごとなくして平屋建てに減築リフォームした場合、耐震性を高められるケースもあります。
建物の高さが低くなるため重心が下がり、2階の荷重がなくなるため地震の揺れの影響を受けにくくなる可能性があるのです。
また、構造計算をしていない家の場合、減築リフォームと併せて耐力壁の量やバランスを見直すことで、現行の耐震基準に適合し地震に強い家をつくることも可能です。
減築リフォームのデメリット
さまざまなメリットがある一方、減築リフォームには次のようなデメリットもあります。
失敗や後悔を防ぐための考え方や建て替えとの比較検討については後半で解説しますので、ここではどんなデメリットがあるのか把握しておきましょう。
仮住まいが必要になることもある
減築リフォームの規模や内容によっては、一時的な仮住まいへの引っ越しが必要になることもあります。
仮住まいが必要な場合、2回の引っ越しにかかる費用や手間にくわえて、宿泊費や家賃などもかかります。
工事期間が長い場合は、滞在費用も多くなり、仮住まい中も普段通り生活できる物件を探す必要があるためハードルは高めです。
敷地が広くなり維持管理が大変
減築リフォームで敷地が広くなるのはメリットである反面、維持管理が大変になるという視点ではデメリットにもなります。
建物が大幅に小さくなる場合、広がった分の草むしりや落ち葉掃除など普段の手入れ負担が大きくなり後悔するリスクがあります。
なるべく手間がかからないようにレンガなどを敷いたりコンクリートを打設したりする場合は、減築リフォームにくわえて外構費用も必要です。
元々の敷地が広く、減築リフォームによって維持管理の負担が大きくなりそうな場合は、不動産的な視点で解決する方法もあります。
私たちCaseIT（ケースイット）は設計施工会社として培ったノウハウを活かし、建築・不動産両面からの減築リフォームのプランをご提案できます。
広すぎる敷地への対策もさまざまなプラン・アイデアをご提案できますので、ぜひお気軽にご相談ください。
雨漏りリスク
建物の形が大きく変わる減築リフォームの場合、外壁や屋根からの雨漏りリスクがあるのも注意すべきデメリットです。
例えば、建物が欠けるような形の減築リフォームだと、屋根や外壁が途中で途切れ、雨の流れが変わってすき間から侵入するリスクがあります。
建物の構造に詳しい施工会社ならリスクに対策できますが、減築リフォームによって雨漏りが発生するリスクがあることは頭に入れておきましょう。
耐震性が低くなる可能性もある
減築リフォームの内容によっては、建物の耐震性が低くなってしまうケースもあるため要注意です。
減築する場所やリフォーム後の建物の形状によっては、かえってバランスが悪くなり耐震性を損なう原因になることもあります。
間取りだけで減築リフォームの内容を決めると、建物のバランスが変わってしまうことがあるので注意が必要です。
内容によっては費用が多めにかかる
減築リフォームは費用相場が広く、工事内容によっては負担が大きくなることもあります。
また、築年数が古い家を減築リフォームする場合、建物を解体して柱や土台の腐食、シロアリ被害などが発生して追加費用がかかるリスクも。
プラン内容によって費用が大きく変動するため、どれくらいのお金がかかるのか予測しづらい点もデメリットです。
次の章で、減築リフォームの費用相場について詳しく見てみましょう。
減築リフォームの費用相場と見積もりの考え方
減築リフォームは一軒ごとにプラン内容や状況が変わるため、費用相場が広く予測するのは難しいです。
国土交通省が工務店・リフォーム会社などを対象に実施したアンケートによると、減築リフォームの費用相場は800～2,600万円とかなり広めです。
部分的な減築リフォームから、住まい全体の間取り変更を含めたフルリノベーションなど、プラン内容によってかなり費用が変わることが分かります。
※減築リフォームの費用内訳
- 解体費用
- 廃材処分費
- 大工工事
- 内装工事
- 電気工事
- 設備工事
- 板金・塗装工事
- 材料費
減築リフォームにかかる費用は代表的なものだけでも、上記のようにかなりの項目があり、建物の状態やプラン内容によって各項目の金額は大きく変動します。
正確な金額は現地調査をして見積もりを作成しないと出すのが難しく、概算費用だけで減築リフォームの計画を進めるのはあまりおすすめできません。
例えば、建物を解体してみて雨漏りなどの不具合があった場合、追加費用が発生するリスクがあります。
概算見積もりの場合、このような不具合が隠れているリスクを想定して、少し高めに金額を設定しているケースも多いです。
追加費用の発生による予算オーバーを防ぐためには、現地調査を実施したうえで正確な見積もりを作成してくれる施工会社に相談することが大切です。
私たちCaseIT（ケースイット）は、現地調査からプラン・見積もり作成まで、減築リフォームをトータルサポートいたします。
ぜひお気軽にご相談ください。
減築リフォームで確認申請は必要？
減築リフォームにおける建築確認申請の必要性は、工事内容や状況によって変わります。
減築のみの場合は原則的に建築確認申請は不要ですが、以下のようなケースでは手続きが必要な場合もあります。
- 大規模の修繕・模様替えに該当する場合
- 減築とともに増築する場合
2階建てを平屋にするなど、主要構造部の50％以上に関わる減築リフォームは、大規模修繕・模様替えとみなされ、建築確認申請が必要です。
また、減築と同時に増築もする場合、トータルの床面積が減るとしても建築確認申請が必要になるため注意しましょう。
築年数が古く現行の法基準に適合していない「既存不適格建築物」で、確認申請が必要な減築リフォームを実施する場合、建物全体を現行の法基準に合わせなければならないこともあります。
減築リフォームの計画や費用にも影響しますので、なるべく早い段階で専門家に相談するのが確実です。
減築リフォームと建て替えはどちらがいい？
住まいが広すぎて減築リフォームを検討する場合、建て替えとどちらが良いのか気になる方も多いです。
前述したように減築リフォームの費用相場は広いため、場合によっては一度建物を解体して小さく建て直した方が良い可能性も考えられます。
結論としては、減築リフォームと建て替えどちらがマッチするかはケースバイケースです。
予算・目的・あと何年住むのかなど、さまざまな要素を踏まえて総合的に判断する必要があります。
例えば、広すぎる家の問題をいったん解決して、将来は引っ越しをする予定なら減築リフォームで費用を抑えるメリットが大きいです。
一方、築年数が古く減築リフォームだと多額の費用がかかる、しっかりつくり直して次の世代まで住めるようにしたいなどの場合は、建て替えの方が向いているケースもあります。
このように、減築リフォームと建て替えはさまざまな要素を踏まえて比較検討する必要があるため、両方に対応しているプロに相談するのがおすすめです。
減築リフォーム・建て替えどちらにも対応できる専門家なら、フラットな視点でどちらが向いているのかアドバイスすることが可能です。
私たちCaseIT（ケースイット）は、設計施工会社として減築リフォーム・建て替え両方に対応し、お客様のご予算やご要望に合わせて提案いたします。
ぜひお気軽にご相談ください。
減築リフォーム成功のポイント
最後に、ここまで紹介してきたメリット・デメリットや考え方を踏まえて、減築リフォームを成功させるためのポイントをまとめておきましょう。
- 建物のボリュームだけでなく設備や機能をなくすことも考える
- 間取りだけではなく全体のバランスを考える
- 現状の課題やデメリットを見極めて対策する
- 豊かな暮らしを実現するための工夫を盛り込む
- 建物の構造や住まいづくりに精通するプロからアドバイスを受ける
減築リフォームはただ建物を小さくするだけでなく、使わなくなった設備や機能を減らすという視点でプランを考えることも大切です。
例えば、古くて使っていないエレベーターを撤去すれば、建物を大幅につくり変えなくても有効なスペースを増やし、メンテナンスの負担を軽減することができます。
車の台数の減少に合わせて駐車場を削減するなど、外構的な機能を減らすのも減築リフォームの1つの考え方です。
また、間取りだけを優先してプランを決めてしまうと、バランスが崩れて耐震性が低下したり、雨漏りリスクが高くなったりする可能性もあります。
現状の住まいに感じている課題やデメリットを見極め、解決策をプランに盛り込みながら、総合的な提案ができる専門家に相談するのが成功のポイントです。
また、ただ家族構成に合わせて減築をするだけでなく、今後も長く暮らす終の住処として、豊かな暮らしを追求することも大切です。
私たちCaseIT（ケースイット）は、設計施工会社として多くのリフォーム・建て替え工事をサポートした実績を活かし、お客様のご要望に合わせた減築リフォームをご提案いたします。
広すぎる家の問題点や暮らしにくく感じていることなどをお伺いし、ご予算やライフスタイルに合わせてバランスの取れたプランや解決策をアドバイスいたします。
また、建物の大きさや機能性だけでなく、理想の暮らしを実現するためのご提案もおまかせください。
東京都・神奈川県で減築リフォームをご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。
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